美術家の奈良美智さん、シリア難民の生活を体験 ヨルダンの難民キャンプとホストコミュニティを訪問 ～ジャパン・プラットフォーム企画「JPF×ART」で感じる難民問題～（PDFファイル 1.2MB）

特定非営利活動法人ジャパン・プラットフォーム（東京都千代田区／以下、JPF）は、2019年3月上旬、美術家の奈良美智さん（以下、奈良さん）とともにヨルダンの難民キャンプを訪問しました。

ザータリ難民キャンプにて、ランチを一緒にしたアブドッラーさんファミリーの子どもたちと。
以下写真すべて ©JPF / Noriko Takasugi

戦後最悪と言われる人道危機、気候変動により頻発する自然災害などにより、世界で支援を必要とする人々の数は増加しています。もはや従来の方法や支援関係者だけでは解決できない状況の中、国際協力NGOと多様な人々が連携・協力することは益々重要になってきています。

今回、東日本大震災被災者支援の際に応援いただいた※1奈良さんに、JPFが2011年より継続してイラク・シリア難民人道支援プログラムを実施したヨルダンにおける難民たちの生活を体験し、彼らと交流する機会を持っていただきました。

本企画「JPF×ART」は、実際の出会いや体験や共感の発信により、それを受け取る多様な人々が、日本では身近に感じる機会の少ない難民問題について関心を持ち、自分ごととして向き合い、深く考えるきっかけが生まれたらと願い、社会課題を含むメッセージや作品で世界中のファンに影響を与え続ける奈良さんにご依頼したものです。同時に、社会課題に問題意識を持つ作家の作品づくりに対し、JPFとして貢献できることを目指しています。

現地では、ヨルダンの2つの難民キャンプ（ザータリ、アズラック）とホストコミュニティ（首都アンマン）において、そこで生活する難民の家族や子どもたちと共に過ごしました。その時の様子は、滞在中はもちろん、帰国後の現在も引き続きリアルタイムで発信してくださっている、奈良さんのTwitter※2を是非ご覧ください。また、本プレスリリースでも、現地におけるほんの一コマを紹介いたします。

JPFは、今後順次、奈良さんの感じたことや現地での体験を、JPFウェブサイトや、Facebook、TwitterなどのSNS、トークイベントの開催などで紹介してまいります。ぜひお楽しみに。

※1：JPFの東日本大震災被災者支援の際、ご寄付と作品の使用許可とメッセージで応援していただきました。
※2：JPFの安全規定により出発前や滞在中の公表ができませんでしたが、時制や場所を特定せずにリアルタイムで発信していただきました。

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• ザータリ難民キャンプでは、キャンプを運営する国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）のブリーフィング後、難民の食生活を支える国連世界食糧計画（WFP）の運営するスーパーマーケットを見学。その後、アブドッラーさんファミリーとスーパーで材料の買い出しをし、一緒にシリア家庭料理をクッキングした後、ランチをいただきました。
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• ザータリ難民キャンプ内にある、JPF加盟NGOの国境なき子どもたち（KnK）が支援している学校を訪問。奈良さんは、ご自身の育った環境や作品などをスライドで見せながら、「日本もヨルダンもシリアも、同じ国でもいろいろな場所がある。みんなそれぞれに違う人間。」とメッセージを伝えながら、生徒たちにトークセッションを行いました。その後、生徒たちはそれぞれが描いた絵を奈良さんにプレゼントしてくれました。
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• 約15平方キロメートルの広大な敷地に、4万人以上のシリア難民が生活するアズラック難民キャンプ全体を一望できる高台へ。約20％が5歳以下、約60％が18歳未満でそのうち約240人が孤児たちです。
  （ザータリ難民キャンプには、5.3平方キロメートルの敷地に7万８000人以上が生活し、その50％以上が18歳未満です。）
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• ホストコミュニティ（アンマン市内）では、一家の働き手を失った女性たちが子どもたちと共同生活をする母子センターを訪問。生活支援のためにシリアの伝統刺繍などの手芸品を委託制作・販売している母親たちに奈良さんがアドバイスしたり、JPFスタッフと共に、子どもたちに新聞紙の折り紙で兜やスリッパの作り方を教えました。

ジャパン・プラットフォームについて

日本の緊急人道支援の新しいしくみとして2000年に誕生。NGO・経済界・政府などが対等なパートナーシップのもとに連携し、迅速かつ効率的に国内外の緊急支援を実施するため、日本のJPF加盟NGOを様々な形でサポートしている。設立以来、総額540億円以上、47の国・地域における、1,400以上の事業実績、企業とNGOの協業の促進、しっかりとした活動報告により信頼を築いてきた。各得意分野を持つ42のJPF加盟NGOと情報を共有し、ともに支援プロジェクトをつくる。民間から総額70億円以上が寄せられた東日本大震災支援では、被災県の地域連携・中間支援組織とともに地元NGOをサポートし、復興の体制整備に貢献している。

本件に関するお問い合わせ先

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